【実体験による発達障害】幼年期におけるADHDの心がまえ
文部科学省『特別支援教育に関する調査』によると、2020年、通級による指導を実施した児童生徒数は16万4,693人。前年より3万人近く増加しました。図表のとおり、発達障害者支援法ができた2004年（平成16年）以来、右肩上がり。特にADHD（注意欠陥多動性障害）は10年で6倍に増えるなど、LD（学習障害）、自閉症、情緒障害とされる児童生徒の数が急増していることが分かります。
発達障害児が「急増」する？
発達障害児が「急増している」という記事を見た。もちろん、今の子供が急に変異したわけでもない。40年前に子どもだった自分は、診断自体は大人になってから受けたが、その当時から典型的な「発達障害児」だったのだから。
しかしながら、行政が調査をすることによって、発達障害のある子どもが認識されることの意義は大きい。なぜなら本人だけでなく、親や学校、教師にとって、デメリットがなく、メリットがあるだけだからだ。
発達障害の児童が「発見」されるのは良いことだ
もし就学前の子どもであれば、適切な療育を受けることで、子どもにとっての社会生活すなわち学校生活の、前に準備することが可能だ。例をあげよう。
わたしには発達障害を持つ甥っ子が二人いる。
一人は幼稚園の時に、教師が発達障害の検査を両親に勧めたおかげで、就学前に「時間を見る」ことや「音楽によって自分を表現すること」を学ぶのに充分な時間を取ることができた。彼は中学生の今も、普通学級に通いながら、書道や卓球などの課外活動で精力的に活動し、「太鼓の達人」にハマり、自作した「太鼓の達人」の専用バチをメルカリで高値で売っている。もう一人の甥っ子の方は、小学校の発達障害児のサポートを受けているが、勉強についていけない、集中力を欠くなど苦労している。
行政に彼らの障害が認識されるということは、相応のサポートが受けられるということでもある。例えば 浦安市では、市独自で『障がい児療育事業参加費用の助成』という制度があり、療育にかかった費用のうち、月5,000円まで市が補助してくれる。
発達障害児を持つ親にとっても、市区町村による助成やサポートの違いを調べることで、子どもの療育に関する支援のある地域を住まいとすることもできるだろう。
発達障害であるかどうかを知ることは人生全般を通じて影響する
もし発達障害の支援を対象となるかどうかを幼年期に知らなければ、適切なサポートが受けられないだけではない。大学生や社会人になってから、不適応などの二次的な困りごとや壁にぶち当たってはじめて、WAIS等の診断を受けることになる。その場合に生じる精神的なダメージやキャリアのつまづきなどは、時間的、精神的に挫折につながるものとなるだろう。
『特別支援教育に関する調査』は単に、学校教育のあり方だけに影響するものではない。発達障害を持つ人の人生全般にとって大きなメリットとなる指針と言える。
チェック✔️低年齢で発達障害と分かることはデメリットよりメリットが多い。
*1:「連載」統計から紐解く日本の実情2022 第259回-1回
